令和2年度下期午後
問題26
- 直流式接地抵抗計(アーステスタ)を使用して直読で接地抵抗を測定する場合、補助接地極(2箇所)の配置として、適切なものは。
- イ.被測定接地極を端とし、一直線上に2箇所の補助接地極を順次10m程度離して配置する。
- ロ.被測定接地極を中心にして、左右一直線上に補助接地極を5m程度離して配置する。
- ハ.被測定接地極を端とし、一直線上に2箇所の補助接地極を順次1m程度離して配置する。
- ニ.被測定接地極と2箇所の補助接地極を相互に5m程度離して正三角形に配置する。
【解説】
直読式接地抵抗計を使用して接地抵抗を測定するときは、被測定接地極E，補助接地極P（電圧用），補助接地極C（電流用）をそれぞれ一直線上に10m程度離れた位置に配置する。
従ってイが適切です。
【答え・イ】
問題27
- 導通試験の目的として、誤っているものは。
- イ.電路の充電の有無を確認する。
- ロ.器具への結線の未接続を発見する。
- ハ.電線の断線を発見する。
- ニ.回路の接続の正誤を判別する。
【解説】
導通試験は配線の断線や、誤接続の確認のために行います。
電路の充電の有無を確認は検電器によって行います。
【答え・イ】
問題28
- 電気の保安に関する法令についての記述として、誤っているものは。
- イ.「電気工事士法」は、電気工事の作業に従事する者の資格及び義務を定めた法律である。
- ロ.一般用電気工作物の定義は、「電気設備に関する技術基準を定める省令」において定めている。
- ハ.「電気用品安全法」は、電気用品の製造、販売等を規制することなどにより、電気用品による危険及び障害の発生を防止することを目的とした法律である。
- ニ.「電気用品安全法」では、電気工事士は、同法に基づく表示のない電気用品を電気工事に使用してはないと定めている。
【解説】
一般用電気工作物の定義がなされているのは電気事業法です。
【答え・ロ】
問題29
- 「電気用品安全法」において、特定電気用品の適用を受けるものは。
- イ.外径25mmの金属製電線管
- ロ.定格電流60Aの配線用遮断器
- ハ.ケーブル配線用スイッチボックス
- ニ.公称断面積150mm2の合成樹脂絶縁電線
【解説】
定格電流100A以下の配線用遮断器は特定電気用品に該当する。
【答え・ロ】
問題30
- 一般用電気工作物の適用を受けるものは。
- イ.低圧受電で、受電電力の容量が40kW、出力15kWの非常用内燃力発電設備を備えた映画館
- ロ.高圧受電で、受電電力の容量が55kWの機械工場
- ハ.低圧受電で、受電電力の容量が40kW、出力15kWの太陽電池発電設備を備えた幼稚園
- ニ.高圧受電で、受電電力の容量が55kWのコンビニエンスストア
ただし、発電設備は電圧600V以下で、同一構内に設置するものとする。
【解説】
一般用電気工作物の適用を受けるものは、低圧受電するものであるので、ロとニは高圧受電なので対象外です。
一般電気工作物小出力発電設備の分類
| 種類 | 出力 |
|---|---|
| 太陽光発電設備 | 50kW未満 |
| 風力発電伝設備 | 20kW未満 |
| 水力発電設備 | 20kW未満 |
| 内燃力発電設備 | 10kW未満 |
| 燃料電池発電設備 | 10kW未満 |
| 発電設備合計 | 50kW未満 |
太陽電池発電設備は出力が50kW未満であれば小出力発電設備に該当し、一般用電気工作物の適用を受ける。
【答え・ハ】
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